LOTUS STUDIO BLOG
これから何が起こるか。我々は何をすればよいのか。
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ドルの崩壊が近づいてきた。
ドルの崩壊とは、アメリカの覇権の崩壊でもある。
パックス・アメリカーナ」の時代が、いよいよ終わるのだ。


金融工学を考え出し、お金でお金を産み出すという、資本主義の暴走に突き進んだアメリカ。
マネーを弄んだから、マネーに潰される時が来たのだ。
因果応報である。


しかしその因果応報は、世界中を駆け巡る。
世界中が、アメリカの誘い水に乗ったからだ。
グローバル経済という名のもとに。
みな因果応報である。


それでもなお、政治は、反省しようとはしない。
日本政府はコメ先物の試験上場を認可し、TPP(環太平洋戦略的経済連携協定)を推進しようとしている。
どこまでアメリカさんの言いなりになるつもりなのか?
ドルが崩壊したら、日本がアメリカに貸し付けた800兆円はパーになる。
世界経済の2割超がアメリカだと言っても、それは日本や中国その他が貸してあげたお金だ。
早い話が、アメリカさんはキャッシングをし過ぎた「多重債務者」なのである。
その「多重債務者」が、破産するかどうか(弁済をチャラにする)というところに来ているのだ。


NHKのBS1を見ていると、まったく「狂っている」と思うのである。
「株価」の情報ばっかり流している。
ニュースのトップでも「株価」を報じるのが当たり前になってしまった。
みんな、これが今はフツーのことのように思わされているのだが、それは、「原子力は安全」というのと同じ「洗脳」のプログラムなのだ。


いつの間にか、経済の状態を「株価」で測るという考え方が蔓延してしまった。
しかしこれって、ものすごーくヘンなことなのだ。
茶の間で、男がテレビを見ながらご飯を食べていたとする。
その男と、目の前の「株価」のニュースと、なんの関係がある?
その男が「株」をやっていたのなら、もちろん関係がある。
しかし株をやっていない人間には、直接には関係がない。
要するに「株価」のニュースで関係があるのは「投資家」だけなのだ。


にもかかわらず、「株価」情報ばかりをテレビで流しているというのは、とりもなおさず、経済というものが、現代では「投資家」中心に考えられているということを物語っている。


しかし、経済の状態を測る別の指標が、ちゃんとある!
それは、「雇用の量と質」である。
まず失業者がどの程度で抑えられているのか、そして労働の対価や働き具合が健全であるかどうかということ。
茶の間で、テレビを見ながらご飯を食べている男にとって(オレのことだがね)、「株価」のニュースと、「雇用の量と質」のニュースと、どっちが関係あるねん?


その国の経済がよい状態とは、「株価」が高いことではない!
(そんなもの、投機によって上がったり下がったりする)
何よりも「雇用の量と質」が健全であるということだ。
ところが、今では、世界中で「株価」ばっかり言うようになり、それを誰もヘンだとすら思わなくなっている。
これも、政官業外電が結託した「洗脳」のプログラムであることに、気がついて欲しい。


本当は、民衆にとっては「雇用」問題がいちばん重要であるのに、そこには眼を向けさせないようにし、あたかも経済にとっては「株価」こそが最重要問題であるかのように「洗脳」して行っているのである。
なぜか?
答えは簡単である。
民衆から金を奪うためである。


「投資家」が儲けるためには、同額の損を被る人が絶対に必要なのだ。
そのエサに喰いつく人を集めるために、経済状態は「株価」で測るもんなんだ是という、とんでもない考え方を、マスコミを使って「当たり前」にしようとしているのだ。


サブプライムローン破綻で、終わったのではない。
もう一回、世界経済は弾け飛ぶ。
その時限爆弾のスイッチがもう入っている。
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